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      2. 癌疼痛治療剤「ワンデュロ®パッチ」を発売 -がんの痛みに適応 国内専用開発の1日1回の貼り薬‐

      癌疼痛治療剤「ワンデュロ®パッチ」を発売 -がんの痛みに適応 国内専用開発の1日1回の貼り薬‐

      米国ジョンソン・エンド・ジョンソンのグループ企業、ヤンセンファーマ株式会社(本社:東京都千代田区、社長:トゥーン・オーヴェルステンズ)は、本日、“中等度から高度の疼痛を伴う各種癌における鎮痛” 1を適応症とする経皮吸収型持続性癌疼痛治療剤「ワンデュロ®パッチ」(OneDuro®Patch,一般名:フェンタニル)を新発売いたしましたのでお知らせします。

       「ワンデュロ®パッチ」は、既に発売中の3日に1回貼るタイプの「デュロテップ®MTパッチ」と同じく痛みをやわらげる有効成分(フェンタニル)を主成分とし、「デュロテップ®MTパッチ」と生物学的同等性が証明された1日に1回貼るタイプの経皮吸収型製剤です。

       「ワンデュロ®パッチ」の主たる特性は次の通りです。

      1. 「デュロテップ®MTパッチ」同様、フェンタニルを粘着層に溶解させた半透明フィルム状の経皮吸収型製剤です。
      2. 皮膚貼付後、約24時間まで血清中濃度を維持する持続性の経皮吸収型製剤です。
      3. 中等度から高度の疼痛を伴う各種癌患者さんに対し、 1日(約24時間)毎の貼付による疼痛コントロールが期待できます。

       本剤は「デュロテップ®MTパッチ」と同様、他のオピオイド鎮痛薬からの切り替えによる使用が可能です。

       一般にがん性疼痛の治療においては、貼り替えや廃棄に伴う手間が少ない3日に1回貼るタイプが好まれる傾向がありますが、 1日に1回貼るタイプには貼り忘れの心配が少ないという声もあり、患者さんの背景によってニーズの違いがあることが推察されます。

       当社ではこうした多様なニーズに応えるため、従来からの3日に1回貼るタイプである「デュロテップ®MTパッチ」に加え、 1日に1回貼るタイプである「ワンデュロ®パッチ」を国内専用に開発し、別の治療選択肢としてご提案するものです。

       1正確な適応症については、下記<ワンデュロ®パッチの概要>内の【効能・効果】の欄を参照のこと

      <ワンデュロ®パッチの概要>

      【承認取得日】
      2010年10月27日

      【薬価収載日】
      2010年12月10日

      【発売日】
      2011年 2月4日

      【承認区分】
      新剤型医薬品

      【規制区分】
      劇薬、麻薬、処方せん医薬品*
      *注意-医師の処方により使用すること

      【製造販売】
      ヤンセン ファーマ株式会社

      【販売名/薬価】
      ワンデュロ®パッチ0.84mg/ 564.6円/枚
      ワンデュロ®パッチ1.7mg/ 1063.6円/枚
      ワンデュロ®パッチ3.4mg/ 1982.5円/枚
      ワンデュロ®パッチ 5mg/ 2803.3円/枚
      ワンデュロ®パッチ6.7mg/ 3646.3円/枚

      【一般名】
      フェンタニル

      【薬効分類】
      経皮吸収型 持続性癌疼痛治療剤

      【効能・効果】
      非オピオイド鎮痛剤及び弱オピオイド鎮痛剤で治療困難な下記疾患における鎮痛
      (ただし、他のオピオイド鎮痛剤から切り替えて使用する場合に限る。)
      中等度から高度の疼痛を伴う各種癌における鎮痛

      【用法・用量】
      本剤は、オピオイド鎮痛剤から切り替えて使用する。
      通常、成人に対し胸部、腹部、上腕部、大腿部等に貼付し、1日(約24時間)毎に貼り替えて使用する。初回貼付用量は本剤投与前に使用していたオピオイド鎮痛剤の用法・用量を勘案して、0.84mg、1.7mg、3.4mg、5mgのいずれかの用量を選択する。その後の貼付用量は患者の症状や状態により適宜増減する。

      以上

      将来についての声明

      このプレスリリースには米国で1995年私募証券訴訟改革法において定義されている「将来についての声明」が含まれています。こうした声明は将来の事象についての現在の予想を基礎とするものです。もし基礎的な前提が不正確であったり、未知のリスクや不確実性が具現化すれば、実際の結果は、ヤンセンファーマおよびジョンソン・エンド・ジョンソンの予想や見通しから実質的に隔たりのあるものとなる恐れがあります。リスクや不確実性には次のようなものが含まれます。産業において一般的な条件や競争、利子や為替の変動などの経済条件、技術的な進歩や競合他社による特許の取得、規制当局による承認の取得や国内外の医療改革、政府の法律や規制など新製品の開発に本来伴う諸課題、および医療費削減への潮流などです。こうしたリスクや不確実性などの要因については、 2010年1月3日に終了した会計年度のForm 10-Kに基づくジョンソン・エンド・ジョンソンの年次報告書に詳述されています。このForm 10-Kおよび追加提出資料は次のサイトで閲覧できます。 www.sec.gov, www.jnj.com。 もしくはジョンソン・エンド・ジョンソンにご請求ください。ヤンセンファーマもジョンソン・エンド・ジョンソンも新情報や今後の事象・変化などに基づいて将来についての声明を更新する義務を負いません。